ドメイン名はブランドの一部？後悔しない決め方・取得方法を解説｜初心者向け

Webサイト制作のプロジェクトが立ち上がると、どうしても「デザイン」や「サイトの機能」に目が向きがちです。しかし、実はその手前にあるドメイン（URL）の決定は、企業の印象や信頼感に影響しうる重要な要素のひとつです。デザインや機能の前段階でありながら、名刺・メール・広告などで繰り返し目に触れるため、最初の設計判断として慎重に検討する価値があります。

「会社名が入っていれば何でもいいのかな？」 「とりあえず空いているものを適当に取得しよう」

こんな風に感じる方も多いのではないかと思います。ドメインは一度運用を開始すると、後から変更することが非常に難しいものです。分かりにくいドメインは顧客のアクセス機会を損なうだけでなく、メールアドレスの信頼性にも影響し、場合によっては知らぬ間に他社の権利を侵害してしまうリスクもあります。

本記事では、これまで数多くの企業サイト立ち上げを支援してきた経験から、「企業の資産として長く使えるドメインの選び方」を解説します。特に、これから自社の看板となるWebサイトを担当する方が、後悔のない選択をするための判断基準を具体的にお伝えします。

ドメインとは？失敗しないための基礎知識

ドメインとは、インターネット上における「場所」を特定するための識別情報です。よく「インターネット上の住所」に例えられますが、ビジネスの文脈では「インターネット上の看板（ブランド名）」と捉えるほうが実態に近いでしょう。

インターネット上の「住所」であり、企業の「顔」となる存在

Webサイトにアクセスする際、ブラウザのアドレスバーに表示される「https://www.○○○.co.jp」などの文字列。この「○○○.co.jp」の部分がドメインです。

実際の住所が分からなければ郵便物が届かないのと同様に、ドメインがなければユーザーはあなたのWebサイトにたどり着くことができません。しかし、単なる記号の羅列ではなく、そこには明確な意味が込められます。

顧客が名刺やパンフレットを見たとき、ドメイン名がシンプルで社名と一致していれば、「きちんとした会社だ」という安心感を与えます。逆に、意味不明な英数字の羅列であれば、不信感を抱かれることもあるのです。つまりドメインは、24時間365日、会社の顔として表示され続ける重要なブランド要素ともいえます。

ドメインとメールアドレスの密接な関係

ドメインの取得をおろそかにできない大きな理由の一つが、メールアドレスです。独自ドメインを取得すると、そのドメインを使って自社のメールアドレス（例：info@○○○.co.jp）を作成することができます。

ビジネスの現場では、Webサイトを見てもらう機会よりも、メールでのやり取りのほうが頻度が高いケースも珍しくありません。その際、Gmailやプロバイダのメールアドレス（@gmail.com や @ocn.ne.jp など）を使っている企業と、自社の独自ドメインを使っている企業では、取引先に与える信頼感が異なります。ドメインを決める際は、「メールアドレスとして口頭で伝えたときに分かりやすいか」という視点を持つことも大切です。

適当に決めてしまうと起こりうるリスクと損失

「とりあえずこれでいいか」と安易に決めたドメインが、後になって経営上のリスクになることがあります。

入力ミスによる機会損失
綴りが複雑すぎて、ユーザーが正しく入力できずサイトにアクセスできない。

覚えにくさによる認知不足
一度聞いただけでは覚えられず、後から検索しようとしても思い出してもらえない。

法的トラブル
知らずに他社の商標やサービス名を使ってしまい、使用差し止めや損害賠償を請求される。

ドメインを公開後に変更すると、検索順位が一時的に大きく変動したり、アクセスが減少したりするリスクがあります。301リダイレクトなど適切な移行手順を踏めば評価シグナルの引き継ぎは可能ですが、移行設計や実装の影響で、短期的な下落や再評価の期間が発生することがあります。だからこそ、最初の段階で慎重に検討する必要があります。

ドメイン名の決め方｜5つの基本ルールとコツ

では、具体的にどのような基準でドメイン名を決めればよいのでしょうか。企業のコーポレートサイトにおいて推奨される、5つの基本ルールとコツを解説します。

社名やサービス名と関連させる

最も基本的かつ重要なルールは、「ユーザーが一目でどの会社のサイトか判別できること」です。

コーポレートサイトであれば「社名」を、特定のサービスサイトであれば「サービス名」をそのままドメインにするのが王道です。たとえば、当社のドメイン「wwg.co.jp」のように、社名とドメインが一致していることが望ましいといえます。

指名検索（社名での検索）における重要性

ユーザーが会社名で検索（指名検索）をした際、検索結果に表示されるURLが社名と一致していると、クリックされる確率は高まります。逆に、社名と全く関係のない文字列が並んでいると、ユーザーは「本当にこれが公式ページなのだろうか」と不安に感じ、クリックをためらう可能性があります。

短く、覚えやすく、入力しやすい文字列にする

ドメイン名は、可能な限り短くシンプルにすることが推奨されます。長いドメインは見た目が悪いだけでなく、実用面でのデメリットが大きいためです。

入力の手間を減らす
スマホでURLを直接入力する場合、長い文字列は誤入力の原因になります。

視認性を高める
名刺やチラシに記載した際、短いドメインのほうがデザインを圧迫せず、すっきりと見えます。

スマホユーザーやメール送信時の利便性を考慮する

特にスマートフォンでは、PCに比べて文字入力の難易度が高くなります。長い英単語の組み合わせは避け、略称を使うなどして文字数を抑える工夫が有効です。目安としてはドメイン名（.co.jpなどの前の部分）は3文字から15文字程度に収めるとよいでしょう。ただし文字数だけでなく、意味が伝わる内容になっているかも大事になるので文字数は目安として捉えてください。

ハイフンや数字の使用は最小限に抑える

希望するドメイン名がすでに他社に取得されている場合、「company-nagoya」のようにハイフン（-）を入れたり、「company01」のように数字を足したりして取得する方法があります。しかし、これらは極力避けるのが賢明です。

電話口での伝えにくさとフィッシング詐欺誤認のリスク

ハイフンや数字を入れると、電話でメールアドレスを伝える際に不便が生じます。「ハイフンです」と言ってもアンダーバー（_）と間違われたり、「数字のゼロかアルファベットのオーか」を確認する手間が発生したりします。

また、金融機関などを装うフィッシング詐欺サイトでは、正規のドメインに似せるためにハイフンや数字を多用する手口がよく使われます。ユーザーに無用な警戒心を抱かせないためにも、アルファベットのみで構成するほうが安全です。

ブランドイメージに合わせて表記をコントロールする

日本語の社名をアルファベットにする際、いくつかの表記パターンが考えられます。企業の雰囲気やターゲットに合わせて最適なものを選択します。

• ヘボン式ローマ字（Sato, Suzuki）…一般的で読み間違えが少ない。
• 英語表記（Apple, Star）…意味が伝わりやすく、グローバルな印象を与える。
• 訓令式ローマ字（Si, Tu, Zi）…場合によっては読みづらくなるため注意が必要。

ローマ字表記と英語表記の使い分け

たとえば「東海」という社名の場合、「tokai」とするか、英語の意味をとって「eastsea」とするかという選択肢があります。地元での認知度が高いのであれば、読みそのままの「tokai」のほうが親切です。一方で、海外展開を見据えている場合や、スタイリッシュな印象を与えたい場合は英語表記も選択肢に入ります。

商標権の侵害がないか事前に確認する

技術的にドメインが取得できる状態（空いている状態）であっても、その文字列が他社の「登録商標」である場合があります。商標権を侵害しているドメインを使用すると、警告を受けたり、ドメインの使用停止を求められたりする可能性があります。

「J-PlatPat」などの特許情報プラットフォーム活用法

ドメイン候補が決まったら、独立行政法人工業所有権情報・研修館（INPIT）が提供している「特許情報プラットフォーム（J-PlatPat）」を使って、同じ名前で商標登録がされていないかを確認することをおすすめします。

参考

特許情報プラットフォーム（J-PlatPat）
※参照日：2026年2月16日

このサイトの「商標検索」機能を使えば、無料で商標の登録状況を調べることができます。特に同業他社がすでに似た名称で商標を取っていないか、確認しておくと安心です。

トップレベルドメイン（末尾）の選び方と信頼性の違い

ドメイン名の「.（ドット）」以降の部分をトップレベルドメイン（TLD）と呼びます。「.com」や「.jp」などがこれに該当しますが、これらは単なる記号の違いではありません。それぞれの文字列には、「誰が」「どこで」運営しているかを示す役割があり、ユーザーが抱く信頼感に大きく影響します。

ここでは、日本の中小企業がコーポレートサイトを運営する際に検討すべき、主要なトップレベルドメインの特徴と選び方について解説します。

【推奨】日本企業としての信頼を築く「.co.jp」と「.jp」

これから法人としてWebサイトを開設する場合、最も推奨されるのは「.co.jp」です。「.co.jp」や「.jp」は取得要件があるため、誰でも無制限に取得できるドメインと比べて、運営主体の手がかりになりやすいという側面があります。ただし、ドメイン種別だけで安全性が決まるわけではないため、最終的にはサイト内容や運営情報、通信の暗号化（HTTPS）、メール送信認証（SPF/DKIM/DMARC）なども含めて総合的に判断することが重要です。

法人のみが取得できる「.co.jp」の信頼性

「.co.jp」は、日本国内で登記を行っている企業のみが取得でき、原則として1つの法人につき1つ登録できる属性型のドメインです。※組織名変更や合併等の事情がある場合、所定手続きにより例外的に複数の属性型JPドメインを継続利用できる制度があります。

そのため、誰でも取得できるドメインに比べて、運営主体の手がかりになりやすく、取引先に安心感を与える要素のひとつになり得ます。特にBtoBのやり取りでは、メールアドレスやWebサイトURLの見え方が“きちんとしている印象”につながる場面もあります。

個人事業主や団体も取得可能な「.jp」

「.co.jp」は登記された法人しか取得できませんが、「.jp」であれば、日本国内に住所を持つ個人や団体であれば誰でも取得可能です。

• 汎用性が高い…法人化する前の個人事業主や、任意団体、プロジェクト単位のサイトなどで広く利用されています。
• 「.co.jp」に次ぐ信頼性…「.com」などの国際ドメインと比較して、日本国内での認知度と信頼性は依然として高い水準にあります。

世界的にポピュラーな「.com」や「.net」

インターネットの黎明期から存在する「.com（commercial）」や「.net（network）」は、国や地域を問わず誰でも取得できる「gTLD（分野別トップレベルドメイン）」に分類されます。

グローバル展開やコスト面でのメリット

これらのドメインは世界中で利用されており、特定の国に縛られないイメージがあります。将来的に海外への事業展開を視野に入れている場合や、英語圏のユーザーもターゲットにする場合は有力な選択肢となります。

また、「.co.jp」と比較して取得・更新費用が安価に設定されているケースが多く、ランニングコストを抑えたい場合にも選ばれることがあります。

人気があり希望の文字列が取得しにくい

「.com」は世界で最も登録数が多いドメインであるため、単純な英単語や短い文字列は、すでに他社によって取得されている可能性が極めて高いのが現状です。希望する社名やサービス名で「.com」が空いていない場合、無理に複雑な文字列にしてまで「.com」にこだわるよりは、「.jp」などでシンプルさを優先するほうが、ユーザビリティの観点からは賢明な判断といえるでしょう。

用途別の新ドメイン（.biz / .info / .tokyoなど）の注意点

近年、ドメインの種類は爆発的に増え、「.biz」「.info」といった分野別のものや、「.tokyo」「.nagoya」といった地域名を含む「新gTLD」も登場しています。これらは選択肢を広げる一方で、コーポレートサイトでの利用には慎重な検討が必要です。

特定のイメージが付着しているリスク

一部のTLDは、過去に大量取得がしやすかった背景などから、迷惑メールや不正サイトに悪用されやすい“時期”があったことが知られています。そのため、環境によってはレピュテーション（評判）やフィルタ設定の影響で、新規ドメインや運用実績が少ないドメインが不利になるケースがあります。

ただし、TLDだけで一律に危険と判断されるわけではありません。コーポレート用途では、認知度・説明のしやすさ・信頼の得やすさを重視して「.co.jp」「.jp」「.com」等を選ぶと無難です。

地域ドメインの活用と限界

「.nagoya」や「.aichi」といった地域ドメインは、地元密着の店舗やサービスであることをアピールするのには有効な場合があります。しかし、一般ユーザーへの認知度はまだ「.co.jp」や「.com」ほど高くありません。「これはWebサイトのURLなのか？」と一目で認識してもらえないリスクも考慮する必要があります。

基本的には、企業のメインサイトとしては信頼性の高い「.co.jp」または「.jp」を選び、キャンペーンサイトや特定の地域限定サービスなどで新ドメインを活用するといった使い分けが一般的です。

ドメイン取得後の運用とSEO・メールへの影響

ドメインは取得して終わりではありません。実際にWebサイトを公開し、メールを利用していく中で、ドメインの質や運用履歴がビジネスの成果に影響を及ぼします。ここではSEO（検索エンジン最適化）と実務面への影響について解説します。

SEO（検索エンジン最適化）への直接的な効果と間接的なメリット

キーワードを含むドメイン（EMD）の現在の効果

「ドメイン名にキーワードを含めると検索順位が上がる」という話を聞いたことがあるかもしれません。

かつては、ドメイン名に検索キーワードが含まれていること（Exact Match Domain）がSEOにおいて有利に働く時期がありました。しかし、検索エンジンのアルゴリズムが進化した現在、その効果は限定的になっていると考えるのが一般的です。

Googleは、ドメイン名に含まれる言葉よりも、「サイトの中身（コンテンツ）がユーザーの役に立つかどうか」を重視して評価します。キーワードを詰め込んだ不自然な長いドメインにするよりも、社名やブランド名を短く表現したドメインのほうが、指名検索での順位安定やサイテーション（Web上での言及）の獲得につながりやすく、結果としてSEOに良い影響を与える可能性があります。

ドメインパワーと運用期間

SEOの現場では便宜上「ドメインパワー」と呼ばれることがありますが、これはGoogleが公式に定義している単一の指標というより、被リンク、運用実績、コンテンツ品質など複数要素を総合して“強さ”として捉える俗称です。重要なのは、特定のスコアを追うことよりも、良質なコンテンツの継続、適切なサイト構造、信頼される参照（リンクや言及）を積み重ねることです。

例えば、以下のような要素が中長期的に効いてきます。

• 被リンクの質と量：外部の信頼できるサイトから自然に参照されているか
• 運用の積み重ね：コンテンツの蓄積や改善、ユーザーに役立つ情報提供が継続できているか

新規でドメインを取得した場合、公開直後は実績が少ない状態からのスタートになります。検索順位がすぐに上がらないこと自体は珍しくないため、焦らずにコンテンツの追加・改善を継続し、サイトとしての信頼性を積み上げていくことが重要です。

ビジネスメールアドレスとしての信頼性

独自ドメインの取得は、Webサイトだけでなく、日常的なビジネスコミュニケーションの基盤を整えることでもあります。

フリーメールと独自ドメインメールの違い

創業直後の中小企業や個人事業主の中には、GmailやYahoo!メールなどのフリーメールをそのまま業務に使用しているケースが見受けられます。しかし、BtoB（企業間取引）の現場において、フリーメールのアドレスは以下の理由から敬遠されることがあります。

• なりすましの容易さ…誰でも匿名で取得できるため、身元が不確かである印象を与える。
• セキュリティへの懸念…企業のセキュリティポリシーによっては、フリーメールからの添付ファイルを受信拒否している場合がある。

「担当者名@会社名.co.jp」のようなメールアドレスは、相手に対して「所属が明確で、連絡先として安定している」ことが伝わりやすく、結果として安心感につながる場合があります。これは、商談の成約率や問い合わせへの返信率にも関わる、目に見えない信用のコストといえます。

一度決めたドメインは「変更できない」と考えるべき理由

Webサイトのリニューアル時に「気分一新でドメインも変えたい」という相談を受けることがありますが、SEO担当者の視点からは、特段の事情がない限り「ドメインの変更は推奨しない」とお答えすることがほとんどです。

評価のリセットとアクセス減少のリスク

ドメインを変更すると、検索順位が一時的に大きく変動したり、アクセスが減少したりするリスクがあります。301リダイレクトなど適切な移行手順を踏めば評価シグナルの引き継ぎは可能ですが、移行設計や実装の影響で、短期的な下落や再評価の期間が発生することがあります。

印刷物やリンク修正の手間

デジタル上の設定だけでなく、物理的な修正コストも発生します。

• 名刺、封筒、会社案内パンフレットの刷り直し
• 看板や社用車のステッカーの修正
• 取引先へのメールアドレス変更通知
• 求人サイトや外部メディアに掲載されているリンクの修正依頼

これらの膨大な手間とコストを考えると、最初に決めたドメインを長く使い続けることが、最も効率的な運用といえます。だからこそ、最初のドメイン選びには十分な時間をかけ、数年後も違和感なく使える名称を選ぶことが大切です。

独自ドメイン取得からホームページ公開までの流れ

ドメイン名の方針が決まったら、次はいよいよ取得と設定の作業に入ります。ITリテラシーに自信がない担当者の方でも、手順を一つずつ追っていけばスムーズに進めることが可能です。ここでは、実務上の具体的なフローを解説します。

ドメインの空き状況を確認する

まずは、候補に挙げたドメイン名が現在取得可能な状態にあるかどうかを調べます。ドメインは「早い者勝ち」の仕組みであるため、あらかじめ空き状況を確認しておく必要があります。

検索ツール（Whois検索）を活用する

各ドメイン登録サービス（レジストラ）の公式サイトには、希望する文字列を入力して検索できる窓口が用意されています。そこで「取得可能です」と表示されれば、その場で購入手続きに進めます。

もし「取得不可」や「すでに登録済みです」と表示された場合は、他のトップレベルドメイン（.comから.jpに変えるなど）を検討するか、文字列自体を再考することになります。この際、誰がそのドメインを所有しているかを確認できる「Whois（フーイズ）」という公開情報データベースを参照することもできますが、現在はプライバシー保護の観点から詳細が伏せられているケースが一般的です。

ドメイン取得サービス（レジストラ）の選び方

ドメインを販売・管理する事業者を「レジストラ」あるいは「リセラー」と呼びます。国内にも数多くの事業者が存在しますが、選ぶ際のポイントは以下の3点に集約されます。

管理画面の使いやすさと操作性

ドメインは一度取得すると、1年あるいは数年ごとの更新手続きが必要になります。管理画面が分かりにくいサービスを選んでしまうと、更新の手続きを失念したり、設定変更に手間取ったりするリスクがあります。特に、複数のドメインを所有する可能性がある場合は、一括で管理しやすい画面設計のサービスを選ぶと、後々の運用が楽になります。

更新費用の透明性とランニングコスト

ドメインの取得費用は「初年度1円」といったキャンペーンで安く設定されていることがありますが、重要なのは2年目以降の「更新費用」です。取得費用だけでなく、2年目以降の更新費用も含めた長期の維持コストを確認しておくことをおすすめします。なお、ドメイン料金は為替やレジストリ／レジストラ側の価格改定などの影響で変動することがあります。

サポート体制の充実度

万が一、設定が反映されない、あるいはメールが届かないといったトラブルが発生した際、日本語で迅速に問い合わせができるサポート体制があるかどうかも重要な判断基準です。電話サポートの有無や、FAQ（よくある質問）の充実度をチェックしておくと、Web担当者としての心理的な負担を軽減できます。

レンタルサーバーとの紐付け設定

ドメインを取得しただけでは、Webサイトは表示されません。ドメイン（住所）とレンタルサーバー（家）を結びつける「DNS（ドメイン・ネーム・システム）」の設定が必要です。

ネームサーバーの設定変更

ドメインを管理している会社の管理画面で、利用するレンタルサーバーの情報を入力します。これを「ネームサーバーの設定」と呼びます。設定後のDNSの反映（伝播）は、数時間で収まることもあれば、TTLやキャッシュ状況によっては24〜48時間、場合によってはもう少し時間がかかることがあります。公開日が決まっている場合は、余裕を持って設定するのが安全です。

サーバーとドメインをセットで契約するメリット

最近では、レンタルサーバーの契約特典として「独自ドメインが永久無料」になるプランを提供している会社も多くあります。同じ会社でドメインとサーバーを契約すると、DNSの設定が自動化されたり、支払いを一括で管理できたりするため、初心者の方や管理の手間を省きたい中小企業の担当者の方には適した選択肢といえます。

■併せてチェック！：ホームページ制作全体の流れを知りたい方は、「Webサイト制作の流れ｜全ステップを初心者向け解説」の記事がおすすめです！

関連記事

Webサイト制作の流れ｜全ステップを初心者向け解説

ドメイン選びでよくある質問（FAQ）

実務の現場で、Web担当者の方からよく寄せられる質問を整理しました。客観的な視点から、メリットとデメリットを併せて解説します。

日本語ドメインはSEOに有利？

「名古屋のホームページ制作.jp」のように、日本語を含んだドメインが存在します。かつては検索キーワードが直接ドメインに含まれることでSEOに有利に働くという説もありましたが、現在はその効果よりも運用上のデメリットを考慮するケースが増えています。

SNSでのシェアやメール設定における注意点

日本語ドメインは、ブラウザ上では日本語で表示されますが、システム内部では「Punycode（ピュニコード）」と呼ばれる英数字の羅列（例：xn--…）に変換されます。そのため、SNSでURLをシェアした際に非常に長い無機質な文字列になってしまったり、一部のメールソフトで正常にアドレスとして認識されなかったりすることがあります。汎用性を重視するコーポレートサイトにおいては、アルファベットのドメインを選択するのが無難な判断といえるでしょう。

ドメインの所有権は誰のものにするべき？

ドメインを取得する際、登録者情報を入力します。ここで最も注意すべきなのは、「必ず自社（会社）の名義にする」ということです。

退職者トラブルや制作会社とのトラブルを防ぐ

稀に、当時の担当者個人の名前で登録されていたり、制作会社が善意で代行した際に制作会社名義になっていたりするケースがあります。担当者が退職して連絡が取れなくなったり、制作会社との契約を終了したりする際に、ドメインの移管（コントロール権の移行）がスムーズに進まず、最悪の場合はドメインを消失してしまうリスクがあります。

ドメインは企業の重要な資産です。管理を外部に委託する場合でも、登録者名義（Registrant）が自社になっているか、管理画面へのアクセス権が確保されているかを確認しておくことを強くお勧めします。

中古ドメインと新規ドメイン、どちらが良い？

過去に他の誰かが使用していたドメインを「中古ドメイン（期限切れドメイン）」と呼びます。これを利用すると、前サイトが持っていた評価を引き継げる可能性があると言われることがありますが、中小企業の公式サイト運用においては「新規ドメイン」が推奨されます。

リスク回避と長期的な信頼性の確保

中古ドメインには、過去にペナルティを受けていたリスクや、以前のサイトとは全く異なる業種のイメージが付いているリスクがあります。それらの履歴を精査するのは専門的な知識を要するため、これから長くビジネスを続けていく企業の「顔」としては、クリーンな状態でスタートできる新規ドメインを選ぶほうが、結果として安定した運用につながる可能性が高いと考えられます。

まとめ｜ドメインは企業の長期的な資産。迷ったらプロに相談を

ドメインは、単なるWebサイトのURLという枠を超え、企業のブランド、信頼性、そしてデジタル上の資産としての役割を担っています。一度決めて運用を始めれば、それは何年、何十年と使い続ける「会社の名前」そのものになります。

「ドメイン 決め方」というテーマで解説してきましたが、大切なのは目先の安さや流行ではなく、以下の3点です。

• 誰が見ても正体がわかる「明快さ」
• ユーザーが迷わない「使いやすさ」
• 法的な守りも含めた「安全性」

これらを意識して選んだドメインは、Webサイトの成長とともにその価値を高め、貴社のビジネスを支える強力なツールとなっていくはずです。

株式会社WWG（ダブル・ダブル・ジー）は、名古屋を拠点に多くの中小企業様ホームページ制作や活用をサポートしてきました。ドメインの取得代行はもちろん、SEOを意識したサイト構造の設計、そして公開後の運用改善まで、一気通貫で支援いたします。

「新しくホームページを作りたいがドメインの取得などがよく分からない」「管理を任せたいが、リスクも把握しておきたい」といったお悩みがある場合は、ぜひお気軽にご相談ください。貴社のブランド価値を最大化し、長期的に資産となるWebサイトを一緒に作り上げていきましょう。