今回は前回のARに続き、非常に注目度の高い「VR」という技術について詳しくお話しします。 前回の「ARについての記事」と比べながらお話しをしますので、まだARの記事をご覧になられてない方は、そちらもご参照ください。

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目次

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1. VRとは
2. VRの活用事例
   ①医療分野での活用
   ②不動産分野での活用
   ③観光分野での活用
   ④教育分野での活用
   ⑤小売り分野での活用
   ⑥人事分野での活用
3. VRデバイスの種類
   ①PC接続型
   ②スマートフォン接続型
   ③一体型（スタンドアロン式）
4. VR導入の懸念点
   ①健康面への懸念
   ②生活面への懸念
   ③それらに対する対策
5. まとめ

VRは Virtual Reality (バーチャルリアリティ）の略で「仮想現実」のことです。

ちなみに別記事で紹介しているARは「拡張現実」のことです。

ARは、「仮想を現実の世界に重ねて」活用した技術
VRは、「仮想の世界だけ」を活用した技術

上記のような違いがあります。

VRもARと同じように、エンターテイメントだけでなく、近年ビジネスの場でも活用されてきています。実際にVRを業務に活用した事例を業界別にいくつか見ていきましょう。

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①医療分野での活用

米ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社（J&J）では、日本での心房細動の手術に関するVRトレーニングを発表しています。このトレーニングを通じて専門医が足りていない心臓外科での医師の増加に貢献することが目的だそうです。

このVRトレーニングは、専用のVRゴーグルを着用することにより、名医が手術しているシーンをそのすぐ隣に立って観察しているような疑似体験ができるというものです。

名医が手術中にどのような動きをしているのかを、３D空間の中でナレーションつきで学ぶことができるため、通常のトレーニングより正確に実際の手術に近い動きを学ぶことができます。

②不動産分野での活用

不動産業界は特にVRの活用が進んでいます。

不動産の売買や賃貸における顧客の流入経路は、最近では実店舗ではなく「SUUMO」などのネットサービスが多くなってきており、ネット上で物件のイメージをどれだけリアルに伝えられるかが非常に重要になってきています。

それを踏まえると、 特定のアングルから撮影された写真だけではなく、360度映像で自由に見渡すことができるVRの活用が大きなアドバンテージになると考えられています。

一例としてナーブ株式会社では、アプリによる「VR内見」を実際に導入しており、 入居希望者がVRゴーグルを着用することで、実際に物件を訪れることなく内見を済ませることができ、成約率の大きな向上につながっているそうです。

③観光分野での活用

日本政府観光局(JNTO)は訪日外国人向けの映像を配信しているYouTubeチャンネル「visitjapan」にてVRを活用した動画「360° VR JAPON」 を配信しています。

動画内では、外国人観光客の目線の高さや心理まで捉えられたロケーションやアクティビティが展開されており、よりリアルに日本を感じてもらうことで観光客の増加を狙っています。

通常実写の360°VR映像ではカメラマン、機材などが写り込んでしまうため固定アングルになりがちなのですが、この映像では特殊な撮影機材、技法を駆使することで縦横無尽なカメラワークを実現しているのが特徴です。

④教育分野での活用

学校教育分野でのVR活用は非常に多く、特に「 Expeditions （エクスペディションズ）」というGoogleが開発した教育用アプリは、 カードボード型ヘッドセットにスマートフォンを差し込むだけで手軽にVRコンテンツを視聴できます。

それにより、歴史、芸術、 科学、 自然をテーマにした世界的名所への仮想ツアーを教室にいながら行うことができ、今までの技術では成し得なかった、新しい生徒の学習体験を生み出しています。

⑤小売り分野での活用

小売り分野では、商品が並んだ店内をVRで再現することにより、消費者は実店舗まで足を運ばなくても、ヘッドセットを装着して仮想空間でウインドショッピングを楽しめるようになっています。

また、ショッピング中に例えば靴を購入したいと思ったのなら、ARアプリを使ってスマホの画面から自分の足の上に、購入予定の靴を重ねた映像を見ることで、自分のイメージと合っているかどうか確かめることもできます。これはWanna Kicksというアプリですでに実装されている機能の内の一つです。

このようにVRとARは非常に密接な関係にあり、それらが組み合わさることでより応用的なサービスを生み出すことができるのです。

⑥人事分野での活用

新人向け研修にもVRは活用されており、一例として、安全性の理由から工場や建設現場での危険作業トレーニングにVRが活用されています。

また、さらに応用的な活用方法として、商談や接客などの分野にもVRが利用され始めています。めったに起こらない激しいクレーマーへの対応方法や、迅速な対応が求められる繁忙期に向けての事前演習などを仮想体験させ、万が一そのシチュエーションが起こった際には、適切な行動がとれるように工夫している企業もあります。

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続いて、前回のARの記事でも少し触れましたが、ユーザーがVRを利用するのに必要なデバイスについて、今回はデバイスの接続方式別にその種類をまとめたいと思います。

VRヘッドセットの種類は大きく分けて「PC接続型」「スマートフォン接続型」 「一体型」 の3つがあります。

①「PC接続型」

VRヘッドセットをPCと接続して使用するタイプです。一体型やスマートフォン接続型と比べて高い精度と高画質を維持できるのが特徴です。

また、VRを体験中の人が見ているものを、デバイスを制御する側の人間がPC側で操作しながら確認できるため、VRの内容を細かくコントロールしやすいのもポイントです。

デメリットとして、環境構築にコストが多くかかることが挙げられます。

②「スマートフォン接続型」

スマートフォンをVRゴーグルに直接装着し使用します。メリットはコストを抑えられることです。ただし、一体型やPC接続型と比較するとスマートフォンによるディスプレイがVR用に最適化されていないため映像が歪みやすいなど、品質面でのデメリットがあります。

③「一体型 （スタンドアロン式 ）」

単体で他のデバイスと接続することなく機能するVRデバイスです。「PC接続型」「スマートフォン接続型」それぞれのデメリットを克服しており、 近年ではVRデバイスの主流になりつつあります。

これまで 一体型のVRデバイスは日本では一部法人向けのみの販売であるなど、一般ユーザーは手を出しにくい状況でした。

しかし2018年の、Facebook傘下のOculus（オキュラス）から発売された「Oculus Go」という製品が23800円と非常に安価でありながら、既存の高価な 一体型のVRデバイス の機能と比べ引けを取らないスペックを備えていたため、それをきっかけに日本でもこの 一体型のVRデバイスが主流になってきています。

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さて、ここまでVRによるメリットと、それが具体的にどのように活用されているか、どのようなデバイスがあるのかなどを解説してきました。しかし、やはり新しい技術の導入にはメリットだけでなく、デメリットや懸念点も少なからず存在します。

①健康面への懸念

VRの体験をしていて気分が悪くなるVR酔いと呼ばれるものや、長時間利用することにより斜視になるリスクが懸念されています。もちろん大人の利用に対しても心配はされていますが、特に成長期の子どもへの弊害を心配される方がそれ以上に多いのが現状です。

②生活面への懸念

上記、成長期の子どもへの弊害として、さらに懸念されているのが生活面への悪影響です。

VRによって現実世界より、仮想空間にいる時間が長くなり、しまいには生活に支障が出るほどVRに依存してしまい、ニートやひきこもり人口が増えるなどのいわゆる「VR中毒」とも言える現象にならないかが危険視されています。

③それらに対する対策

一例として、VR事業参入企業の内の一社であるSONYではVRコンテンツの利用の際に、始めは短い時間からの使用を推奨しており、それに合わせて個人に合わせた適切な休息を取るようにも注意喚起をしています。

また、企業でのVR活用では、上記の懸念点は一般ユーザーの利用（特にエンターテイメント分野での利用）に比べたら少ないと考えられます。

しかし、VR技術の進歩にりより、企業の利用、一般ユーザーの利用などの明確な境界線がなくなり、より生活の中に当たり前にVRの活用がされていくことを考えると、VRを利用するユーザー一人一人がVRが引き起こすリスクに対して課題意識を持ち、正しくVRを活用すること求められると言えるでしょう。

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いかがでしたでしょうか。

VRという技術は 正しく利用することで多方面で非常に多くの効果が期待できます。一方で没入感が強く、成長期の子どもなどに悪影響を及ぼすリスクがあることを理解し、正しくそれらの技術を活用することが我々ユーザーには求められると言えるでしょう。

ライター：井上

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