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それ本当に大丈夫なサイト？偽広告サイト(詐欺サイト)の見分け方
最近、詐欺の手口が巧妙化していると言われています。
その中の一つが偽広告サイト(詐欺サイト)です。
偽物のショッピングECサイトで実際には販売していない商品を買わせる手口です。
気づかずに情報を入力してしまう人や金銭を渡してしまう人がたくさんいるため、警察や消費者庁が注意を促しています。
偽広告サイトの特徴を知って、被害に合わないように対策しましょう！
目次
- 偽広告サイト（詐欺サイト）について
- 偽広告サイト（詐欺サイト）の見分け方
2.1サイトのＵＲＬがおかしい
2.2大幅な割引がされている
2.3購入を急がせる表記がある
2.4支払い方法が指定されている
2.5日本語の文章表現やフォントがおかしい
2.6事業所の住所表記がない、もしくは虚偽の情報が記載されている
2.7事業者の連絡先がフリーアドレス - 偽広告サイト（詐欺サイト）にだまされないようにするには
3.1むやみにリンクをクリックしない
3.2信用性の低いサイトはすぐに閉じる
3.3チェッカーを使う - もし偽広告サイト（詐欺サイト）にだまされたら
4.1すぐに情報を削除する
4.2金融機関やカード会社、警察へ連絡
4.3ＩＤやパスワードを変更する - まとめ
1.偽広告サイト(詐欺サイト)について
偽広告サイトとは、割引率の高い商品やレアな商品で消費者を惹きつけ、購入手続きをさせることで個人情報や金銭を盗む詐欺の手口です。
実際に商品が送られてくる場合もありますが、商品が送られてこない場合がほとんどだそうです。
そして、万が一商品が送られてくることがあったとしても、まったく違う商品や偽物が送られてきます。
検索結果の上位に表示されるよう工作をし、偽サイトへ誘導する手口や、InstagramやFacebookなどの広告に出稿する手口で、被害者を増やしているようです。
2.偽広告サイト(詐欺サイト)の見分け方
では、偽広告サイト(詐欺サイト)にはどのような特徴があるのでしょうか？
2.1サイトのURLがおかしい
まず、サイトのURLを確認しましょう。
意味のない英数字の羅列、ドメインが事業者と関係がないものなどは偽サイトだと判断できます。
例えば、「スマートフォンショップ」という名前のショップなのに、URLに「zxcvb135」と乱数字が入っていたり、「bagshop」などと関係がない文字列が入っていたりすると偽サイトの可能性が高いです。
2.2大幅な割引がされている
例えば、偽広告サイトの場合「在庫処分のため90％オフ！」など、大幅な割引がされていると注意が必要です。
特に、高級ブランドの商品が誰でも手が届きそうな価格になっているとついつい買いたくなるかもしれませんが、その心理を利用するのが詐欺の手口です。
「お得感」に惑わされないようにしましょう。
2.3購入を急がせる表記がある
「今だけ大幅値引き！」などと表記があると、またも「お得感」を感じますよね。
しかも、期限があると早急に購入しないと損をしてしまう気持ちになります。
この心理を利用して、詐欺を行います。
2.4支払い方法が指定されている
支払方法が指定されていることも特徴の一つです。
例えば、クレジットカード情報を抜き取りたい場合は、支払い方法がクレジットカードのみ選択可能であったり、金銭が目的の場合は、銀行振込や代金引換のみ選択可能であったりします。
しかも、何種類かの支払い方法が選択できるように表記してあっても、実際は詐欺グループの目的に合った支払方法しか選択できない仕様になっていることもあります。
そして、もう一つ注意すべき点が、振込口座の名義です。
振込口座の名義が、個人名義(特に外国人名義)になっていると正式な事業者ではない可能性が高いため、振込をするのはやめましょう。
2.5日本語の文章表現やフォントがおかしい
詐欺サイトの運営は外国で行われていることも多いそうです。
そのため、日本語の文章表現やフォントが不自然なことがあります。
漢字を使った文章でも、中国圏で使うフォントと日本で使うフォントだと少し違いがありますよね。
そういった違和感を覚えたら少し注意してみてください。
2.6事業所の住所表記がない、もしくは虚偽の情報が記載されている
特定商取引法では、事業者の氏名や名称、住所、電話番号を記載しなければならないと定められています。特定商取引法とは、消費者トラブルが生じやすい取引を対象に、消費者の利益を守ることを目的とした法律です。
ネットショップ事業は、通信販売に分類され、この消費者トラブルが起きやすい取引に該当します。
つまり、ネットショップには必ず事業者の氏名や名称、住所、電話番号を記載しなければならないのです。
ですが、偽広告サイトはその法律を守っていないため、上記の事項が記載されていないことがあります。
または、実際に存在する他企業の情報や、存在すらしていない虚偽の情報を記載していることもあります。そういった情報を載せることで、消費者と連絡が取れないようにしているのです。
2.7事業者の連絡先がフリーアドレス
同様に、事業者の連絡先がフリーアドレスの場合も注意が必要です。
きちんとした事業者の場合は、独自ドメインを使っています。
3.偽広告サイト(詐欺サイト)にだまされないようにするには
3.1むやみに広告リンクをクリックしない
まずは、見慣れない広告をむやみにクリックしないようにしましょう。
大幅な値引き商品やお得な商品があったとしても、まずは疑ってかかる気持ちでいるのが大切です。
冷静さを失うことが、詐欺の手口に引っかかる原因ともなります。
そして、公式ショッピングサイトがあるものに関しては、公式ショッピングサイトで商品を購入しましょう。
3.2信用性の低いサイトはすぐに閉じる
サイトを開いた時、URLの端に鍵のマークが付いていますよね。
鍵のマークは「SSLサーバー証明書」が導入されていることを示す印です。
「SSLサーバー証明書」とは、信頼できる認証局が発行する電子証明書です。
鍵のマークはそのサイトが信頼できる認証局によって認められたサイトであるということを証明します。
つまり、鍵マークがついていると信用性の高いサイトであるということです。
逆に鍵のマークがついていないサイトは、必ずしも危険とは言えませんが、怪しいサイトである恐れもあります。
一点注意すべき点が「SSLサーバー証明書」は誰でも作成することができる点です。
「信頼できる認証局」から発行されるべき証明書を、詐欺業者が発行しているパターンもあります。
そういった偽物の証明書の場合、ブラウザが警告メッセージを表示してくれます。
鍵マークが付いていなかったり、警告メッセージが表示されたりした場合はすぐにページを閉じましょう。
3.3チェッカーを使う
一般財団法人日本サイバー犯罪対策センターでは、詐欺サイトかどうかをアルゴリズムで判断するサイトScamAdviserに、収集した偽ショッピングサイトの情報を提供しています。
そして、ScamAdviserが運営する「
SAGICHECK」では、利用したいサイトの安全性を知ることができます。
「SAGICHECK」は無料で利用できるので、少しでもおかしいなと感じたらどんどん活用してみてください。
4.もし偽広告サイト(詐欺サイト)にだまされたら
4.1すぐに情報を削除する
偽サイトで買い物をしてしまったら、入力した住所や名前、カード情報などを気づいた時点で直ちに削除しましょう。
削除できない場合は、でたらめな情報に書き換えておきましょう。
4.2金融機関やカード会社、警察へ連絡
口座情報やカード情報を入力してしまった場合、その情報が不正利用されないように利用停止の手続きを行いましょう。
また、金銭を騙し取られた場合は必ず警察署で被害届を出しましょう。
そして、金銭的な被害がなかったとしても、詐欺の被害者を増やさないために必ず消費者生活センターや警察へ連絡をしてください。
4.3IDやパスワードを変更する
もしメールアドレスを入力していた場合、ただちにパスワードを変更しましょう。
そして、できれば、メールアドレスを変更することをオススメします。
なぜならば、メールアドレスが流出すると迷惑メールが届きやすくなり、更なる被害が起きやすくなるからです。
まとめ
■怪しいサイトの商品を購入しない
■「お得感」にだまされない
■詐欺サイトの見分け方を知っておく
■被害にあったら各機関へ報告を
偽広告サイトでは、クリックしただけでは特に大きな被害は出ないと言われています。
ただし、情報を入力したり、金銭を支払ったりしてしまった場合は更なる被害を防ぐためにも、すぐに然るべき処置を取りましょう！
そして、上手い話に騙されないぞ！という気持ちも大切ですね。
事業者が明確な公式ショッピングサイトを使用することがおすすめです。
愛知県内から名古屋市を中心にホームページ制作を行っている会社
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